第20回アジア競技大会・第5回アジアパラ競技大会

アジア・オリンピック評議会（OCA）が主催し、OCAに加盟するアジアの45の国と地域が参加します。

日本での開催は、1958年東京都、1994年広島県に次いで、32年ぶり3回目の開催です。

アジアパラリンピック委員会（APC）が主催し、APCに加盟するアジアの45の国と地域が参加します。

日本での開催は、今回が初めてです。

第20回アジア競技大会（2026/愛知・名古屋）

第5回アジアパラ競技大会（2026/愛知・名古屋）

第20回アジア競技大会:2026年9月19日（土）～10月4日（日）

第5回アジアパラ競技大会:2026年10月18日（日）～10月24日（土）

愛知県・名古屋市及び周辺自治体

第20回アジア競技大会（2026/愛知・名古屋）及び第5回アジアパラ競技大会（2026/愛知・名古屋）チケットの販売について、6月30日（火）17時から全競技の通常販売がスタートします。

2026年6月30日（火）17時から各競技実施日まで

すべての方（海外販売含む・対象者限定なし）

先行販売等で完売した競技を含むすべての競技

第20回アジア競技大会（2026/愛知・名古屋）公式チケットインフォメーション（別ウインドウで開く）

第5回アジアパラ競技大会（2026/愛知・名古屋）公式チケットインフォメーション（別ウインドウで開く）

愛知・名古屋2026チケットお問い合わせ窓口

電話:052-990-6573

Email:Aichi-Nagoya2026_support@pia.co.jp

営業時間：平日10:00～17:00（土日祝日及び年末年始を除く）

企業・団体向けのチケット購入については、以下の手順でも購入することができますので参考にしてください。

（1）申込書等（別ウインドウで開く）をダウンロードする

（2）申込書の提出

「チケッティングガイド」の内容を確認いただき、申込書に属性情報や観戦を希望するセッションコード、席種、合計枚数等の情報を記載し、申込書を添付の上、以下の申込先にメールしてください。

申込先：愛知・名古屋アジア・アジアパラ競技大会2026自治体チケット事務局（チケットぴあ）

電子メール：aichinagoya2026-localsales@pia.co.jp

問い合わせ先：〒461-0005　愛知県名古屋市東区東桜2-13-32ぴあ名古屋ビル1階

電話：052-937-4300　平日10:00～17:00（土日祝日及び年末年始を除く）

（3）請求書発行・支払い

事務局（アジア・アジアパラ組織委員会）でチケットの確保ができましたら申込書に記載されている連絡先へ請求書を発行しますので、期日までにお支払いください。支払い方法は、銀行振込（請求書対応）のみですので、予めご了承ください。

（4）チケット受け渡し

事務局（アジア・アジアパラ組織委員会）で入金の確認ができましたらチケットの発券を行います。

発券方法は電子チケットのみです。申込書に記載のメールアドレス宛てに送付いたします。

チケットは競技開催日の概ね2週間前までにお届けする予定です。

購入したチケットは、購入した各企業・団体からチケット使用者へ受け渡しを行ってください。

（5）申込期間

令和8年6月30日（火）から令和8年8月3日（月）18:00まで

チケットを開催前に確実にお渡しするため、上記手続での申込は、8月3日（月曜日）までとさせていただきます。
上記期限後は、通常販売（一般販売）で購入していただくこととなります。なお、20枚以上の団体購入を希望する場合は、下記の一般団体申込受付をご利用ください。

【期限終了後の申込（20枚未満）】

第20回アジア競技大会（2026/愛知・名古屋）公式チケットインフォメーション（別ウインドウで開く）

第5回アジアパラ競技大会（2026/愛知・名古屋）公式チケットインフォメーション（別ウインドウで開く）

※チケット購入には、「応援ID」の登録（無料）が必要です。

【期限終了後の申込（20枚以上）】

愛知・名古屋アジア・アジアパラ競技大会2026団体チケット事務局　（チケットぴあ）
〒461-0005　愛知県名古屋市東区東桜2-13-32ぴあ名古屋ビル1階
電子メール：aichinagoya2026-groupsales@pia.co.jp
※団体購入の申込は、電子メールのみとなりますので、ご注意ください。

（6）禁止・注意事項
〇大会が規定するアンブッシュ・マーケティング（※）、パートナー企業の権益に抵触しないよう留意が必要となります。
※公式スポンサーではない企業が、大会やイベントの人気やイメージに便乗し、あたかも関係企業のように見せて自社を宣伝するマーケティング手法です。特に、今大会などの大規模スポーツイベントで問題となり、知的財産侵害やスポンサーの権利侵害として規制の対象になります。
〇SNS、広告、ウェブサイト等を用いたチケット提供に関する対外的な告知、公募、顧客向けの抽選、キャンペーン形式での配布は禁止
〇企業と大会との関係性を想起させる対外的なPR広報・情報発信は禁止
〇チケット提供を通じた企業認知度向上や販促活動の禁止
〇社内外を問わず、大会名称、ロゴ等を利用した広報、資料掲載は禁止
〇チケット転売の禁止
〇学校、福祉施設等へ提供を行う場合は、企業名を明示した形での招待実施や、その実績の対外発信は禁止（CSR報告書等への掲載も禁止）